応用言語学研究科
＜アドミッション・ポリシー＞
応用言語学研究科では、言語とそれに関連する人間の言語活動を学究する強い意欲を持つ次のような人材を求める。
1 優れた言語力を有し、言語の応用研究及び教育に興味のある者
2 言語能力を飛躍的に向上させ、通訳翻訳をはじめとする言語運用等の高度専門職業人を目指す者
3 応用言語学の各分野の専門研究者を目指す者、あるいは、中等・高等教育機関において研究教育活動を志す者
＜カリキュラム・ポリシー＞
応用言語学研究科では、応用言語学の研究教育者及び高度専門職業人の育成を目的に、次の方針に基づき、教育課程の編成を行っている。
「カリキュラム体系」
博士前期課程は、「言語教育コース」「言語行動コース」「言語文化コース」の３つのコース制を採用し、応用言語学を多角的かつ深く修得することを可能とする。
博士後期課程は、理論言語学と応用言語学の広く深い知識、理解力と思考力などを修得し、より特化した創造的な研究を積み上げる。
「特色」
博士前期課程の3つのコースは、従来の伝統的な学問分野を新たな視点から統合したもので、国内で唯一の応用言語学研究科の特色となっている。
博士前期課程と博士後期課程は、有機的に関連付けられており、有為な研究教育者及び高度専門職業人を育成する統合的課程を編成している。
＜ディプロマ・ポリシー＞
修士（応用言語学/日本語教育学）又は博士（応用言語学/日本語教育学）を次の要件を満たした者に授与する。
1 言語研究・言語教育等の応用言語学の専門家として、高度な研究能力を有すると判断できる。
2 中等・高等教育機関において、研究教育活動を自立して行えると判断できる。
3 優れた言語力を備えた高度専門職業人として社会で活躍し、国際的視野を持つ有為な教養人であると判断できる。
経済学研究科
＜アドミッション・ポリシー＞
経済学研究科では、世界と日本の経済の現状と将来像とを学究する強い意欲を持つ次のような人材を求める。
1 経済のグローバル化に伴って、日本や世界が直面する経済の諸問題に強い関心を持ち、それらを掘り下げて考究し、あるいは分析するための研究能力を身につける強い意欲を持つ者
2 将来の財政問題や税・経営・会計の在り方に深く関心を持つとともに、高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した研究能力を身に付ける強い意欲を持つ者
3 地域の諸課題等に対して強い関心を持ち、それらの問題を掘り下げて研究するとともに、その成果としての専門的知見を実務的に、あるいは職業等を通じて社会還元する意欲を持つ者
＜カリキュラム・ポリシー＞
経済学研究科では、経済学分野における研究能力及び高度の専門性が求められる職業を担う卓越した能力を持った人材の育成を目的に、次の方針に基づき、教育課程の編成を行っている。
「カリキュラム体系」
「経済のグローバル化」「熾烈化する国際競争」「公と私の役割分担」「開発と環境・福祉の調和」の4つのキーワードに集約される経済の現代的課題群に「グローバル経済」「経営」「生活・環境」3つの専門分野からアプローチする。そして、諸問題を発見・把握し、その解決方法を提案・提言できる能力を修得可能とする。
「特色」
従来の経済学研究で見られた文献・資料に基づく歴史・現象的な分析、あるいは各国比較による問題本質の解明に加え、理論モデルの構築、事実の重視、コンピュータを活用したデータ処理に基づく分析などの手法を積極的に採用し、現代経済の諸課題を掘り下げて考究するための座標軸として3専門分野の科目群を編成している。
＜ディプロマ・ポリシー＞
修士（経済学）を次の要件を満たした者に授与する。
１ 国際経済の実状の考察や解決方法を探るための理論構築及び歴史的考察を行い、また、国際経済的な観点から経済社会の将来像を掘り下げて考究し、政策提案が行える水準に達したと判断できる。
2 経済発展と資源開発の可能性及びそれに伴って生じるマイナスの経済効果や高齢社会の諸問題、個人・家族におけるミクロの福利厚生問題を包括的に研究し、公共政策の面で新たな制度設計・政策形成を提言できる能力を身につけたと判断できる。
3 国際的な視野から、経済システム、政府及び企業の行動及び関連経済史を研究し、国際経済・経営・会計における政策研究を理論的・実証的に行い、高度の専門性を身につけたと判断できる。
不動産学研究科
＜アドミッション・ポリシー＞
不動産学研究科では、不動産学あるいは不動産ビジネスの高度専門知識を発展的・総合的に学究する強い意欲を持つ次のような人材を求める。
1 不動産に関わる公法、私法上の問題を学際的な観点から総合的に研究する者
2 不動産市場の数量分析、不動産情報の特性の理論、実証分析を研究する者
3 不動産経営に係る金融・組織・制度の分析を通じた不動産投資を研究する者
4 社会的存在としての不動産の在り方とそれに対する公的関与の在り方を研究する者
＜カリキュラム・ポリシー＞
不動産学研究科では、不動産学あるいは不動産ビジネスの高度専門知識を備え、実際の社会においてそれらを適用、実用できる能力を備えた人材の育成を目的に、次の方針に基づき、教育課程の編成を行っている。
「カリキュラム体系」
博士前期課程では、入学後、1年間不動産学の基礎となる不動産教養（不動産市場の現状、不動産法、不動産経済学、不動産数理と工学）を学び、2年次には修士論文の執筆と同時に修士論文テーマに係る上記アドミッション・ポリシーの4分野の1つを修得可能とする。
博士後期課程では、入学後、1年間不動産学の基礎となる不動産教養（不動産市場の現状、不動産法、不動産経済学、不動産数理と工学）についてより深く学び、１年次後期からは論文執筆の内容に係る上記アドミッション・ポリシーの4分野の1つを修得可能とする。
「特色」
博士前期・博士後期課程ともに、基礎共通科目（不動産教養科目）を履修し、その後、一部重複して専門科目を履修し、さらに、在学期間通じて指導教員による論文ゼミ履修という3パラグラフを編成している。
＜ディプロマ・ポリシー＞
修士（不動産学）又は博士(不動産学)を次の要件を満たした者に授与する。
修士（不動産学）：上記アドミッション・ポリシーにある4つの研究領域の1つにおいて、不動産学あるいは不動産ビジネスの高度専門知識を発展的・総合的に修め、自立した不動産学の研究者、あるいは不動産ビジネスの高度専門実務家として潜在的能力を持ち得たと判断できる。
博士（不動産学）：上記アドミッション・ポリシーにある4つの研究領域の1つにおいて、不動産学あるいは不動産ビジネスの高度専門知識を発展的・総合的に修め、自立した不動産学の研究者、あるいは不動産ビジネスの高度専門実務家として能力を持ち得たと判断できる。
歯学研究科
＜アドミッション・ポリシー＞
歯学研究科では高度化・専門化した歯科医学の専門分野を学究する強い意欲を持つ次のような人材を求める。
1 歯学の専門分野に高い関心を持ち、研究へ強い意欲がある者
2 幅広い視野を持ち、想像力が豊かでチャレンジする意欲がある者
3 創造性・国際性を兼ね備え、臨床活動あるいは知的創造活動を通して社会貢献を目指す者
＜カリキュラム・ポリシー＞
歯学研究科では、先進的で創造的・合理的な研究活動をできる人材や指導的役割を果たす臨床歯科医師に必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を持つ人材の育成を目的に、次の方針に基づき、教育課程の編成を行っている。
「カリキュラム体系」
「形態系」「機能系」「環境生態・免疫系」「理工系」の４つの研究群を設定し、重要且つ共通性の高い研究方法を効率的に修得可能とする。
「カリキュラムの特色」
基礎と臨床の領域間、あるいは学部での分野単位の垣根を越えた指導体制を敷いている。多くの指導者からの専門知識を共有することで研究を多面的に見ることができるよう共同指導体制を編成している。また、専門分野の研究や高度臨床活動に必要なコアとなる知識を講義するプログラムを編成している。
＜ディプロマ・ポリシー＞
博士（歯学）を次の要件を満たした者に授与する。
1 自主的な問題解決を目指した学術情報の収集・分析力を修得したと判断できる。
2 臨床歯科医師に必要な高度な研究能力及びその応用能力が身についたと判断できる。
3 得られた研究・分析結果を国際的に公開できると判断できる。
